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人事・教育・福利厚生制度

人事・教育・福利厚生制度

人事制度

システムサポートの人事制度の特徴は、社員の多様な個性を活かすキャリアステップと、成果だけではなくプロセス（行動）も評価する評価制度、明確な給与制度にあります。

キャリアステップは、ミッション・グレード制度と呼ばれています。最初のグレードは、J1と呼ばれます。新卒入社の方はここからスタートしますが、中途入社の方は、これまでのキャリアを考慮して、グレードが決定されます。入社してすぐに上位のグレードで、いままで培ってきたキャリアを活かし、若手社員を引っ張っている社員も多数おります。 また大きな特徴として、マネジメントだけではなく技術等の専門性も活かすことができる複線型の制度となっています。

評価制度は、職能考課と業績考課の2つに分かれています。職能考課は約30項目の行動評価（コンピテンシー評価）によって行います。業績考課は目標管理制度によって年2回行い、成果の達成度合いを評価します。評価の結果は面談を通じて社員にフィードバックすることにより、本人の課題を明確にし、今後の成長につなげていきます。

給与制度は、各グレードで定められた職責基礎給（各グレードにおける最低支給額で、給与テーブルは社員に公開）を元に、コンピテンシ―評価に基づく①行動給、目標管理に基づく②成果給、行動と成果以外を評価する③特別評価項目からなり、①②③を合わせて評価給と呼んでいます。評価結果がダイレクトに反映される明確な給与制度になっています。

ミッション・グレード一覧

上級管理職

E2

E1

管理職

M3

P3

専門職

M2

P2

M1

P1

LH

PA

一般職

L2

L1

J2

J1

  • 職能考課

    コンピテンシー評価

  • 業績考課

    目標管理

給与

職責基礎給

評価給

行動給

成果給

特別評価項目

教育制度

中途入社者は、スキルやプロジェクトに応じて、IT技術、プロジェクト管理、品質管理などをテーマとして、社内外の研修を受講していただきます。また、マネージャに昇進した際は、「新任マネージャ研修」を受講していただきます。

さらに、社員の積極的な自己研鑽を支援するため、IT関連の国家資格やベンダー資格を中心とした資格取得奨励制度を設けています。現在約300の資格が対象となっており、個人で受験し、資格取得した社員には、受験料プラス5,000円～100,000円の範囲で一時金を支給しています。会社から推薦され、受験した社員には、受験料・受験に必要な研修の受講費用・交通費等の会社負担や、受験時間の就業時間扱い等の対応をしています。

資格取得奨励制度

以下のような補助制度を設けています

個人で受験し、資格取得した場合

受験料プラス一時金の支給

会社から推薦され、受験する場合

受験料、交通費等の負担

受験時間の就業時間扱い

資格取得奨励制度の資格一例

  • コンサルタントの資格

  • ベンダーの資格

  • トレーナーの資格

  • スペシャリストの資格

  • 情報処理試験の資格

  • その他 約300の資格が対象となります。

＊資格の維持や更新の際も、研修費・受験費は全額支給

＊会社指定の戦略的資格は一時金プラス毎月資格手当を支給

福利厚生制度

弊社では、社員の方が働きやすく、充実した生活が送れるように、さまざまな福利厚生制度を用意しています。 地区によっては福利厚生サービスメニューの法人契約を結んでおり、全国各地にある福利厚生施設を利用することができます。また、家賃補助制度を設けています。対象や支給額は地域により異なりますが、月3,000円～30,000円の範囲内で、住宅賃貸料の半額を補助しています。永年勤続表彰制度も設けており、10年、20年、30年、40年ごとに、長年の貢献に対して表彰しています。その他にも、退職金制度・持株会制度などがあります。

福利厚生制度

  • 各種社会保険完備

  • 従業員持株会制度

  • 退職金制度

  • インセンティブ制度

  • 資格取得奨励制度

  • 会員制福利厚生サービス

  • 永年勤続表彰制度

  • 家賃補助(当社規定による)

  • 産前産後休暇

  • 育児休業

    【2020年度実績】
    育児休業：14名（男性の取得率：30％　女性の取得率：100％）
    育児短時間勤務・時差出勤：31名

  • 介護休業

  • 育児・介護短時間勤務制度（育児はお子様が中学生になるまで利用可）

  • 看護休暇

  • リフレッシュ休暇

  • ウェルカム休暇

  • 在宅勤務手当支給

  • 新型コロナワクチン接種休暇

家賃補助制度

  • 【東京地区】

  • オフィスまでの月額通勤交通費が15,000円以下

  • 32歳になるまで支給

  • ＜支給額＞

  • 28歳の誕生月までは、住宅賃貸料の半額、最大30,000円を上限として毎月支給

  • 30歳の誕生月までは、28歳までの支給額の最大50％支給

  • 32歳の誕生月までは、28歳までの支給額の最大25％支給

  • 【名古屋地区】

  • オフィスまでの月額通勤交通費が12,000円以下

  • 32歳になるまで支給

  • ＜支給額＞

  • 28歳の誕生月までは、住宅賃貸料の半額、最大20,000円を上限として毎月支給

  • 30歳の誕生月までは、28歳までの支給額の最大50％支給

  • 32歳の誕生月までは、28歳までの支給額の最大25％支給

  • 【大阪地区】

  • オフィスまでの月額通勤交通費が12,000円以下

  • 32歳になるまで支給

  • ＜支給額＞

  • 28歳の誕生月までは、住宅賃貸料の半額、最大20,000円を上限として毎月支給

  • 30歳の誕生月までは、28歳までの支給額の最大50％支給

  • 32歳の誕生月までは、28歳までの支給額の最大25％支給

  • 【金沢地区】

  • オフィスまでの月額通勤交通費が10,000円以下

  • 32歳になるまで支給

  • ＜支給額＞

  • 28歳の誕生月までは、住宅賃貸料の半額、最大20,000円を上限として毎月支給

  • 30歳の誕生月までは、28歳までの支給額の最大50％支給

  • 32歳の誕生月までは、28歳までの支給額の最大25％支給


*その他制度の詳細は社内規定に準じます。